【科学】強度こんにゃくの５００倍 東大が水分９８％の新物質開発（産経新聞）
全体の９８％が水分で、こんにゃくの５００倍も強度があるゼリー状の新物質を相田卓三・東大大学院工学系研究科教授らが開発した。相田教授らは新物質を「アクアマテリアル」と命名。人工軟骨や制震材など幅広い分野での応用が期待できるといい、１月２１日付英科学誌「ネイチャー」（電子版）に発表した。
水分が９割を超える従来の素材に比べ、アクアマテリアルは強度や作製方法の簡潔さ、アルコールやシンナーといった有機溶媒への耐性などに優れている。また、強い力で変形させても数秒で元に戻り、水を通しにくい樹脂などで薄くコーティングすれば蒸発も防げるという。
アクアマテリアルの作製には、まず微量の粘土が溶けた水に吸水性の樹脂を添加。樹脂によって粘土の分子を分散させたうえで新開発の高分子化合物を加えると、粘土分子が網状に結びつき、変形しても壊れない強さが備わる。慣れれば作業に１０秒ほどしかかからず、水道水でもできるという。研究グループは「ほとんど水なのでコストがかからず、自然にもやさしい。応用研究はこれからだが、アクアマテリアルに酵素や菌を入れ、発酵などに用いることもできる」と話している。（小野晋史）
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アクアマテリアルの作製には、まず微量の粘土が溶けた水に吸水性の樹脂を添加。樹脂によって粘土の分子を分散させたうえで新開発の高分子化合物を加えると、粘土分子が網状に結びつき、変形しても壊れない強さが備わる。慣れれば作業に１０秒ほどしかかからず、水道水でもできるという。研究グループは「ほとんど水なのでコストがかからず、自然にもやさしい。応用研究はこれからだが、アクアマテリアルに酵素や菌を入れ、発酵などに用いることもできる」と話している。（小野晋史）
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＜薬害Ｃ型肝炎＞新潟の５０代女性 給付金の対象に（毎日新聞）
汚染された血液製剤の投与によってＣ型肝炎に感染したとして、カルテがない新潟県の５０代女性が、肝炎ウイルスの遺伝子型を主な証拠に、被害者救済法による給付金の支給対象であることの確認を国に求めた訴訟は１日、新潟地裁（森一岳裁判長）で和解した。国は同法に基づき１２００万円を支払う。
訴状によると、女性は８９年に県内の病院で出産した際、血液製剤フィブリノゲンを投与されて感染。肝炎ウイルスの遺伝子型が米国から輸入された血液製剤による感染に多い「１ａ型」のため、血液製剤の投与で感染したと主張していた。原告代理人の鈴木俊弁護士は「結果としては１ａ型だから認めるというわけではなく、医師の証言や（製剤の）納入記録で和解ができたと思われる」と話した。【畠山哲郎】
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独製ベビーカーでも指挟む恐れ、カバー配布（読売新聞）
ドイツの「サイベックス」社製の折りたたみ式ベビーカー「オニキス」と「ルビー」の２製品を折りたたむ際、左右の前輪上部にあるちょうつがい部分で指を挟んでけがをするおそれがあるとして、輸入代理店の双日と、小売販売元の赤ちゃん本舗が、ちょうつがい部分に手が入らないようにする布製の保護カバーを無償配布すると発表した。
米国で１件、子どもがけがをした事例が報告されているが、日本国内では今のところ事故の報告はない。
２製品とも日本国内では、２００９年４月〜１０年１月１９日に計３２０台を発売した。２０日以降は２製品とも保護カバーを付けて販売している。問い合わせは、（電）０１２０・９５８・９１０。
・ 亀井金融相「神戸の少年ではないが純ちゃんは郵政を切り刻んだ」（産経新聞）
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ハイチ復興 ネット支援広まる 詐欺も横行ご用心（産経新聞）
ハイチ大地震の被災者を支援する募金活動がネットで広まっている。クレジットカードなどで手軽に寄付できるのがポイント。ミニブログ「ツイッター」に投稿すれば自動的に募金できる新しいサービスも登場。一方、詐欺メールの存在も指摘されており、セキュリティーソフト会社が注意を呼びかけている。
ヤフーでは、「インターネット募金」で救援金を受け付けている。サイトで壁紙を購入すれば募金できる仕組みで、募金額は１口５００円から。集まった救援金は「日本赤十字社」を通じて活用される。受け付けは来月１２日までで、２７日現在、５万人を超すユーザーから２７００万円以上が寄せられている。
グーグルの特設ページでは、同社の決済サービスを利用すれば「ユニセフ」などに寄付できる。また、これ以外の現金や物資の送付先として「国境なき医師団」などのリンク先が紹介されている。
ポータルサイトのはてなでも、「救援金窓口」のページを開設。同社のポイントを買えば、日本赤十字社に寄付される。
流行中のツイッターを利用した募金活動も始まった。ネット募金サイトを運営する「ディ・エフ・エフ」の特設サイトでは、ツイッターのユーザーが１回つぶやく度に、１円が１１支援団体に送られる。投稿は１日１回までで、寄付金は同社が負担する。同社は「ユーザーはどんどんつぶやいて」と話している。
ネットでの支援活動が広まる中、便乗した詐欺も懸念されており、米連邦捜査局では地震発生直後、募金団体を確認するなどの対策を発表。米シマンテックではすでに「英国赤十字社」を名乗り募金を呼びかける詐欺メールを確認。安易な送金や個人情報の回答を避けるよう警告している。
・ ＜火災＞民家全焼 焼け跡から遺体 千葉・四街道（毎日新聞）
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＜普天間移設＞総辞職覚悟で選定を 民主・海江田氏（毎日新聞）
民主党の海江田万里選対委員長代理は３０日のＴＢＳテレビの番組で、米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設問題について「（政府が決定期限としている）５月でまとまらなかったら、みんなが（内閣総辞職する）覚悟でやるべきだ」と強調した。また「名護市長選挙の結果は重く、この段になればもう沖縄（県内の移設）はあり得ない。県外でいい所を一生懸命探さなければいけない」と語った。
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